日本の省エネ基準も、昭和５５年の「等級２」を皮切りに、平成４年に新省エネ「等級３」、平成１１年に次世代省エネ「等級４」といった具合に徐々に改正がなされてきましたが、世界の基準と比較すると、「最低」と言っても過言ではないレベルでした。

平成２５年の改正省エネ基準によって、やっと家全体を「外皮」という考え方で判断されるようになり、外皮平均熱貫流率「ＵＡ値」と平均日射熱取得率「ηＡ値」が指標とされ、空調や照明、給湯などの設備も含めた、一次エネルギー消費量という基準で判断されるように改正された。

（住宅に関しては平成２７年３月までは経過措置がとられ、４月から完全施行となる。）

1、世界的なエネルギー資源の高騰。

2、省エネ化が遅れている家庭部門と業務部門での省エネ化。

3、光熱費低下だけでなく、快適・健康性能などの生活の質の向上。

1、化石燃料の限界は、石油が５４年、天然ガスが６４年、ウランが９３年、石炭が１１２年で到来します。

国内資源として期待されているメタンハイドレートは、南海トラフに位置するため、危険で掘削ができません。

今後は、原油の国際価格の高騰も安易に予測がつきます。

できるだけエネルギーを必要としない建物にする必要があり、これが「世界の結論」です。

2、夏も冬もピーク電力の原因の役５０％は「エアコン」です。

建物躯体性能が悪いと、電気をたくさん使用しないと室温を快適に保つことができないのが、今の日本の建物の現状です。

外皮の性能を上げることで、熱の流出、流入を制御し、必要電力のピークカットと、冷暖房を「エネルギーフリー」で抑えることが急務です。

3、家の中での温度差が引き起こすヒートショックによって死亡する人数は、交通事故よりも多い１７，０００人。なんと交通事故の４倍。

夜中にトイレに行くとき、お風呂に入るとき等‥

日常の生活の中に、多くの危険が潜んでいる。

「温度バリアフリー」は、健康住宅の必須条件。

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